| 業務内容 |
【ミッション】
あらゆるデータとあらゆる分析技術を活用して、医療に最適な意思決定を適用する。
【役職／ロール】
データサイエンティスト（DS）／シニアデータサイエンティスト
【担当業務】
・担当事業の主担当として、分析設計、開発、示唆出しを行い、事業インパクトを創出します。
・エムスリーグループ内の各担当者の問題解決パートナーとして、担当事業部の課題を解決します。
・ジョイントベンチャーを含む大型分析プロジェクトをリードします。
・中長期的な価値提供を行えるよう、分析ソリューションプロダクトを開発します。
・DSの人材育成や成果物の品質向上を目的とした分析基盤開発などのグループの生産性を向上させます。
【所属】
データ分析グループ
約20名のDSが在籍しています。
事業インパクトの最大化を目的として、各DSの成果を定量的に評価し、創出した付加価値をKPIとしています。
クライアントの深い理解とニーズ発掘に取り組み、信頼関係を構築できるようクライアント担当制を敷いています。
各DSが、担当事業での課題発見／実装／評価等の全データ分析プロセスを一気通貫で行います。
【カルチャー】
・周囲のグループと協働して、DSが最も付加価値を提供できる企画とロジック開発に特化しています。
・事業課題に応じたソリューションを提供し、同時並行で複数のプロジェクトを実施します。
・時間への意識を高め、世の中のライブラリを積極的に活用したデリバリー優先の開発を行います。
・データサイエンティスト同士の連携を重視し、プロジェクト・分析結果の共有やコードレビュー等を行っています。
・勉強会にて、各データサイエンティストが定期的に新たなチャレンジをしています。
【技術スタック】
・統計技術：機械学習, 因果推論, 組合せ最適化, 自然言語処理等
・言語：Python3.x, SQL, Shell Script
・DB：BigQuery
・インフラ：PC (Windows ／ Mac希望に応じて), オンプレミスサーバー, AWS
・コード管理：GitLab
・コミュニケーション：Slack, JIRA, Confluence
【得られるスキルや経験】
・年間20を超えるプロジェクトに並行して参画することにより得られる豊富な分析経験値
・ビジネスとデータと理論を結びつけて事業インパクトを創出すること
・事業課題や分析課題に応じた多様な統計手法
・急成長する事業の中で、新たなデータソース・データ種別・分析手法への取り組み
・周囲と協働することにより、本質的な分析業務に集中できる環境
【在宅勤務】
会社が定める条件を満たす場合に、在宅勤務を認める（必須出社日数あり）
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| 待遇・福利厚生 |
健康保険,厚生年金保険,労災保険,雇用保険
特記事項：【諸手当】
・平日残業（所定労働制/フレックスタイム制の場合）
・深夜残業
・休日勤務
【休日・休暇】
・完全週休2日制（土日祝） ※年間休日122日（2024年度）
・年次有給休暇：入社月に応じて入社日より付与、毎年勤続年数に応じた日数を付与（初年度17日～最大24日）（有休取得率84.0％／2023年3月期）
・年末年始休暇（12/30～1/3）
・結婚休暇（5日）
・弔慰休暇
・産前産後休暇
・育児・介護休業、他
【福利厚生】
・各種社会保険完備：健康保険（関東ITソフトウェア健康保険）、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
・確定拠出年金制度
・借上社宅制度
・持株会制度
・慶弔金・傷病見舞金制度
・年次健康診断
・健康保険組合等による各種サービスあり
▼特徴的な福利厚生
・M3 Patient Support Program®（M3PSP®）
エムスリーでは「健康で楽しく働ける社員を1人でも増やしたい」と考えており、32万超の医師ネットワーク（日本の医師の約9割）を活用し、病気になった時に最適な医療へのアクセスを提案するM3 Patient Support Program™ を、社員と家族へ提供しています。
・「がん防災」プログラム
今や2人に1人がかかる病気であるがんは、災害と同じように「備える」ことが大切だと考えています。エムスリーでは、がんに関する正しい知識の向上と、適切な治療に導くことを目指すプログラムを提供しています。
・遺族支援金制度
予期せぬ不幸に対するセーフティネットとして、何らかの事情により社員が死亡した場合に遺族の方を保障・支援する制度を導入しています。
【優勝者・チーム表彰】
MVP賞・イノベーション賞
【学習・キャリア支援】
・目標面談制度（年2回の目標・評価サイクル）
・キャリアカウンセリング・メンタリングサポート
・1on1サポート・教育サポート
・各種勉強会開催、学会参加支援（該当部署別）
・業務資格取得支援・公的資格関連費用支援
・社内公募制度
【貸与品】
PC、デュアルディスプレイ、業務によりスマートフォン
【事業所の環境】
受動喫煙防止措置：喫煙専用室設置（オフィスビル内共用）
喫煙可能区域での業務なし
【受動喫煙防止情報】
屋内受動喫煙対策：対策あり
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