視聴スタイルやデバイスの広がりなどから、拡大路線にある動画コンテンツ。
動画市場のほとんどがテレビや映画の領域だった時代と比べ、現在は配信先が動画配信サービスのYouTubeやサブスクリプションサービス、InstagramやTikTokなどのSNSが多様な広がりを見せています。
動画コンテンツ自体が増えているということは、当然ながらその制作に携わるクリエイターの需要も増加傾向にあります。現在のような動画全盛の時代において、映像クリエイターとして活躍するにはどのような素養が必要となるでしょうか。
本記事では、気になる映像クリエイターの年収やスキルを市場の動向とともに紹介します。
映像クリエイターの仕事内容とは？
「映像クリエイター」は映像制作ですが、映像に関わる全ての仕事を指すのが一般的です。
テレビ・映画・YouTube・ミュージックビデオ(MV)など、映像制作の現場は実に多様化していますが、それらの制作に携わる全ての業務が映像クリエイターの仕事と言えるでしょう。
映像制作における業務領域は、大きく「制作系」と「技術系」に分類できます。
それぞれの仕事と、現代の映像クリエイター像について、この章で詳しく見ていきましょう。
制作系
映像クリエイターにおける「制作系」の仕事とは、
- 企画の立案
- 絵コンテ/シナリオの作成
- 資金調達
- スケジュール管理
などが挙げられます。
例えば「プロデューサー」「ディレクター」と呼ばれる役職がここに該当します。
プロジェクトを統括し、スムーズに映像作品を制作するため、企画力、マネジメント力、コミュニケーション能力、人脈などが求められるでしょう。
技術系
映像クリエイターにおける「制作系」の仕事とは、
- 映像編集者
- 音声
- CGクリエイター
- カメラマン
などが挙げられます。
スタジオでカメラを回して撮影をした上で、実際に編集用のソフト・ツールなどを利用して映像を作る職種であり、高い専門技術が求められます。
また、プロデューサーや、クライアント、スポンサーの意図をくみ取った上で、実際に映像作品に落とし込む役割が求められるため、コミュニケーション能力も必要になるでしょう。
映像クリエイターの分業制はなくなりつつある
近年では制作系・技術系の垣根がなくなりつつあります。
というのも映像＝テレビという時代は終焉を迎えており、インターネットの普及などによって供給先は大幅に多様化しました。そのなかで個人での映像制作も可能になり、SNSを中心にスマートフォンだけで制作をおこなう映像クリエイターすら登場してきています。
作業領域が増える分より多くの専門知識が必要になり、勉強や実務は大変ですが、携わる人間が少人数であればあるほど制作工程間の齟齬は少なくなるというメリットがあります。
例えば、一人で全ての業務をおこなうケースでは、企画時と制作時におけるイメージのズレは少ないと言えるでしょう。
また、大規模なプロジェクトにおいても、違う立場を経験し、知識があることでイメージの共有がしやすい人材になれるはずです。
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【映像クリエイター】2022年の動画配信市場規模は4,530億円（前年比107％）にまで成長
一般財団法人デジタルコンテンツ協会（DCAJ）が「PR Times」で公表した「動画配信市場調査レポート2023」によると、インターネットを介した動画配信市場が右肩上がりで成長しており、2022年の動画配信市場規模は4,530億円（前年比107％）でした。その勢いはとどまることをしらず、2027年に5,670億円になると推計されています。
出典：『動画配信市場調査レポート2023』発行について-PR Times
また、サイバーエージェント社が公表した2022年国内動画広告の市場調査によると、2022年の動画広告市場は5,601億円（前年比133.2%）、2026年には1兆2,451億円に到達すると推計しており、こちらも大幅な動画市場の伸びを示唆しています。
「5G」の普及に加え、2022年4月には、日本テレビ系、テレビ朝日系、TBS系、テレビ東京系、フジテレビ系の民放キー局5社によるリアルタイム配信も開始、コネクテッドテレビ型の動画コンテンツ視聴も定着しつつあります。
動画市場の成長は今後もまだまだ続き、映像クリエイターの需要も並行して増していく事が予測されます。
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映像クリエイターの平均年収
厚生労働省が公表している「令和4年賃金構造基本統計調査」を加工して作成された、jobtagの情報によると、映像編集者と動画制作者を含む映像クリエイターの平均年収は579.8万円でした。
一方でテレビやインターネットなどの媒体を問わず、撮影を担当するカメラマンの平均年収は466.7万円とされています。かつての制作系職種の平均値が高いという結果が出ています。
出典：テレビカメラマン-厚生労働省職業情報提供サイト(日本版O-NET)
動画制作–厚生労働省職業情報提供サイト(日本版O-NET)
フリーランスと企業就職の違い
ただし、本来映像クリエイターは大きく個人で働くタイプと、企業に所属して働くタイプに分かれるにもかかわらず、上記の平均年収はそれらが統合されている点に留意してください。
個人で活動している場合、クリエイターとしてのスキルや知識の深さが年収に大きく関係します。持っている資格や学歴に関わらず、スキルが高ければ高いほど高額な報酬を得られるでしょう。
一方企業に所属している場合は、中小企業であれば600万円ほどが平均値となります。また非正規雇用のクリエイターとして年収300万円ほどから、スキルを磨いて上を目指して働いている方も少なくありません。
大手のテレビ局や映像制作会社の場合は、年収700～1,000万円に達する人も存在し、さらに福利厚生などの待遇面でも優遇されやすい傾向にあります。ただ大卒資格がないとそもそも入社できない狭き門でもあります。
入社後は自身のスキルや知識を向上させ、より質の良い映像制作に携わることが高収入につながりやすいと言えるでしょう。例外としては、制作を希望しても、局内の人事異動で制作から離れることも多いため、制作系や、間接部門を経験して評価をあげて出世するというルートもあります。
【番外編】未経験から映像クリエイターになるには
ここでは未経験の方が映像クリエイターになる上で重要とされる素養（必要スキル、向いている人、必要な資格）などを紹介します。
映像クリエイターに必要なスキル
映像クリエイターに求められるおもなスキルは下記の通りです。
- クライアントの要求を理解し具現化するスキル
- NG表現に対する知識・敏感さ
- コミュニケーション能力
- マネジメント能力
クライアントの要求を理解し具現化するスキル
まずはクライアントの要求に応え、映像を作るためのスキルです。映像コンテンツはアートではないので、顧客満足を満たせる仕事ができるかどうかが重要となります。
また、クリエイティブな仕事なので、デザイン表現や音楽などの芸術的な知見に加えて、クライアントの想像を上回れる個人のセンスも重要です。
NG表現に対する知識・敏感さ
テレビ番組・CM制作、YouTube配信などの場合は、クリエイティブな観点のみならず一般常識や社会情勢、差別的など、NG表現に関しての知識も必要となります。
「炎上」という言葉が社会で定着していますが、いわゆる放送禁止用語を含めた人種的・職業的・性別的な差別表現はNGです。
視聴者やユーザーと同じ一般的な感覚を作り手が持っていることも重要な素養と言えます。
また、NG表現は日々変化しており、より厳しい方向に向かっている傾向があります。
つい最近までセーフとされてきた表現も、作品発表時に世間から許されるとは限りません。そういった意味で、先回りして対応することが必要になるでしょう。
コミュニケーション能力/マネジメント能力
コミュニケーション能力やマネジメント能力も必要です。クライアントから依頼を受けて映像を制作する場合、円滑なコミュニケーションができなければ、どんな映像を作りたいのかというニーズを引き出すことすら難しいでしょう。
また、プロジェクトとして複数人以上で進める場合、企画の進捗管理を管理してメンバーをまとめるマネジメント力が求められるでしょう。
これらは円滑にプロジェクトを進めるために必要になるため、案件ごとにリーダーが定められるといったケースもあります。
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映像クリエイターを目指す方法
映像クリエイターを目指す方法の1つとしては、専門学校や美術系の大学などで専門的な知識を学んでから、映像制作会社・テレビ局などに入社する方法があります。
近年では未経験からでもフリーランスで動画編集の仕事をしたいと検討している方向けに、専門のスクールもあるほどです。
ただし、必ず教育機関で専門的な分野を履修していないと、映像業界に入れないということではありません。
映像クリエイターを募集している企業の中には、学歴を重視しないケースもあります。
大学や専門学校に通うのは、あくまでも基礎的な知識やスキルを身につけることが目的であり、まずは会社に入ってアシスタントをしながら、スキルを身につけていくことも可能です。
また、独学も含め、スキルと知識を身につけた場合、フリーランスとして働く方法もあります。ただし、実績や経験がない初めの頃は簡単な仕事しか受けられないでしょう。
少しずつ実力をつけ、クライアントからの信頼を得ていくことで高い収入を得られるクリエイターになることも可能です。経験が浅く自信のない人は、企業へアルバイトとして入社し、ある程度スキルと知識を身につけて独立することも視野に入れておきましょう。
映像クリエイターに向いている人
受け身ではなく、自ら学んで行動できる人が映像クリエイターには向いていると言えるでしょう。
最近では、スマホやパソコンに映像編集ソフトがあらかじめインストールされていることがほとんどです。
専門知識がなくても映像編集に触れられる機会はたくさんあるので、本を読んだりネットで検索したり、自分なりに映像作品を作り上げる熱意と根気強さは、映像クリエイターになった後もあらゆるシーンで活きてくるでしょう。
また、精神的/肉体的な体力も重要です。
働く環境は改善しつつありますが、テレビの現場では撮影が深夜に及ぶことも珍しくありません。編集や加工の仕事であっても、締め切りや納期に追われることもあります。
それらの状況を乗り越えられるタフな方は映像クリエイターに向いているでしょう。
映像クリエイターに必要な資格
映像クリエイターに必要な資格はありません。資格を持っていることで優遇されることはほとんどないため、自らのスキル次第と言っていいでしょう。
ただし、例えばCGに関わる映像クリエイターであれば「CGクリエイター検定」など、資格学習・取得を通して体系的な学習ができるため、学びの一環及び、スキルの証明のために目指してみるのもおすすめです。
C&Rが運営するクリエイティブアカデミーでは、3D/CG/VFXデザイナーを目指す学生の方にオンラインで受講できる、「CGブラッシュアップクラス」やプロから無料で3DCGアドバイスが受けられる1ヶ月間の特別カリキュラム「3DCG FARM」を開講しています。
興味のある方は無料登録し、こちらも検討してみてはいかがでしょうか。
映像クリエイターの職種の可能性や市場規模は広がっている
- インターネットの普及で映像クリエイターの間口は確実に広がっている
- 動画配信市場は2027年には5,670億円(2022年比125%)にのぼると推計される
- 学歴などにとらわれず、基本的なスキルと知識を身につけることから始めよう
映像制作に関する技術革新のスピードは目まぐるしい速度です。
そのため、今後映像クリエイターの職に就けたとしても、未経験の時と同様に、能動的に学び続ける姿勢が重要となります。
映像編集者・動画制作者などの映像クリエイターは、開発された新しい技術を習得することで仕事の幅を広げられる職種です。将来的に映像クリエイターの道を目指す方は、必要な知識・技術をどんどん吸収して、クリエイターとしての幅を広げていきましょう。
