デジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性が強くいわれ、どの企業もシステムの刷新や意識の切り替えを迫られています。
そんな中クリーク･アンド･リバー社では、DX課題を抱える企業に対して最適な提案をし、実行していくプロジェクトに力を入れています。
本プロジェクトではさらに事業を加速すべく、プロデューサーを増員中。
コロナ前からDX市場の盛り上がりは必至と考えいち早くプロジェクトを始動していた背景や、「人の課題に寄り添う」という指針について、プロジェクトリーダー&採用担当の三上涼子さんに伺いました。
クリーク･アンド･リバー社 デジタルコミュニケーショングループ ディビジョンマネージャー
2011年入社。ECやCRM領域のプロデューサーとして広告代理店に3年常駐後、官公庁のデジタル領域のプロデュース業務に従事。現在は社会課題と事業課題をデジタルソリューションで解決する部門のマネジメントをしながらSalesforceの人材育成・輩出、ECやCRM領域のコミュニケーションデザインを専門としたプロデュース業務を行っている。
データやデジタル技術で、顧客のビジネスモデルに変革を
──三上さんが進めているプロジェクトについて教えてください。
クライアントのデジタルトランスフォーメーション（DX）支援の一環として、マーケティングツールの導入支援やデータ活用のコンサルティングを行っています。2020年の春からスタートして、これから案件を増やしていく段階です。
最近DXの必要性がいわれていますが、これは単にデジタル化ということではありません。データやデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革する必要があるということです。
蓄積したデータを読み解いて事業方針にフィードバックしていくのは、本来自社内でやるべきものです。
ですから私たちは、お客さまがデータを活用して事業を成長させる組織づくりのお手伝いから、後々お客さまの自社内のみでそれを続けていけるような教育を行っています。
──実際、各企業でDX支援のニーズは高まっているのでしょうか？
それをお話しするにはまず、日本の多くの企業が置かれている状況から説明しなくてはいけません。
コンピューターの発達とインターネットの普及とともに、企業は自社内にサーバーを構築してデーターベースをつくって様々な基幹システムを乗せていきました。そのシステムの多くが2025年に賞味期限を迎える「2025年の崖」が危惧されています。また、事業拡大に合わせてシステムを継ぎ接ぎで開発していったためにデータがあちこちに分散している問題もあります。
今、多くの企業は、あちこちに分散するデータの管理だけで手一杯の状態です。
さらに、データは守るものという思想が強い日本では「とにかく漏らさないように」という設計が多く、データ活用できる体制にそもそもなっていません。
そのためデータを活用して次の事業プランニングを立てられる人がおらず、DXを通して企業としての競争力をつけていく動きがうまくとれていない企業が多いのです。
データ活用ができる人材は、確実に求められていく
──マーケティングツールの導入支援も行っているとのことですが、今後DXやデータ活用の推進担当者が注目しておくべきツールはありますか？
「Salesforce Marketing Cloud（SMC）」ではないでしょうか。
SaaS型の統合CRM（Customer Relationship Management）プラットフォームで、BtoCとBtoB、どちらにも対応します。
「統合」とつく意味は、営業支援ツールなどと連携できるということです。たとえば営業部門で得た情報をマーケティング部で活用するといった全社横断的な顧客管理が可能になります。
休眠顧客、組織の移動情報など、さまざまなデータや情報をクロスした分析やリストアップして、その顧客に対して起こすべきアクションを、オートメーションでプッシュ通知を出すことが可能です。
顧客とのコミュニケーションでは、メール、メッセンジャーツール、電話など、多様なチャネルに対応することも特徴です。
またSMCはクラウド型のプラットフォームのため、自社のサーバーを用意しなくても迅速にサービスインし、全社横断的なデータ活用が可能になります。
──革新的なツールですね。すでに多くの企業がSalesforceを導入しているのでしょうか？
Salesforceのコアサービスを合わせると世界各国で15万社以上が導入していると言われています。
またアメリカの大手求人情報サイト企業Indeedが2017年に発表した「ベストジョブ」のランキングでは、Salesforceアドミニストレーターとデベロッパー、2つの職種がトップ10以内にランクインしています。
このことからも、Salesforceの導入・普及率の高まりがわかるかと思います。
アメリカのIT業界のトレンドは5年後に日本のトレンドになるといわれていますから、2022〜3年頃には、日本でも似た状況になると思われます。
新型コロナの影響でデジタル化は加速していますので、もっと早いかもしれません。
──SMCのようなマーケティングツールを導入することで、データ活用も一気に進むのでしょうか。
ツールを使いさえすればうまくいくわけではありません。
各企業の持っている多くのデータをどう活用することができるのか、改善ポイントはどこなのかを見極め、それをそれぞれの事業に合わせて活用方法を考えられる人が必要になります。
────なるほど。それでは企業の課題に合わせてデータをどう活用するか考え、提案できる人材のニーズが必然的に高まりそうですね。
そういった人材になると、どのくらいの年収が見込めるでしょうか。
現在の市場でいうと年収800万円以上になるでしょう。それにプラスして営業能力があれば、多くの企業が1千万円は出すと思います。
データに向き合うだけでなく、人に寄り添える総合力
──クリーク･アンド･リバー社では、企業のDX課題に応じたデジタルソリューションを提案する人材を募集されているのですね。
プロジェクトにジョインすると、どんなスキルと経験が身につくのでしょうか。
私たちはシステムベンダーでも、制作プロダクションでもなく、「人」の会社です。
ですから、「人の課題」を入り口にしてお客さまに寄り添いながら支援をすることが強みと魅力だと考えています。開発をバリバリやっていく、データをどんどん分析していく、というよりも、「ITシステムを使って人の課題を解決していく」というより高次な思考力や柔軟性を身につけたい人に向いていると思います。
──最後に、どんな方にプロジェクトに参加してほしいか、お聞かせください。
人柄の面でいえば、「お節介」な人です！
「人の課題」が入口であることが特徴だといいましたが、お客さまの課題を自分ごと化できて、一緒に課題を解決していきたいという強い気持ちを持てる人がいいです。お客さま以上にお客さまのビジネスの本質を見て、親身になって提案ができる人ですね。それを「お節介」と私は呼んでいます。
もうひとつ、私たちのプロジェクトはまだ始まったばかりですから、お互いのスキルトランスファーを含めて、チームメンバーと一緒に組織をつくり上げている気持ちが必要です。
一人で黙々と取り組む人よりも、チームメンバーに対してもちょっとお節介になれる人がいいですね。
インタビュー・テキスト：あんどう ちよ／撮影：SYN.PRODUCT／企画・編集：澤田 萌里（CREATIVE VILLAGE編集部）
クリーク･アンド･リバー社では、企業のDX課題解決に一緒に取り組んでいける人材を募集中。ご興味のある方は、下記より求人にエントリー頂けます。
