サイバーエージェントは、今回で9回目となる2022年国内動画広告の市場調査を公表した。

調査概要
株式会社サイバーエージェント
調査時期：2022年10月から 2022年12月
調査方法：動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象：動画広告市場
調査機関：株式会社 デジタルインファクト

2022年 国内動画広告市場の背景

2022年2月に発生したウクライナ危機に端を発したエネルギー価格の高騰や急激な円安の進行とそれにともなう物価上昇などで経済環境に不透明感が漂うなか、インターネット広告市場は堅調に推移しました。インターネット広告市場における需要は、引き続き静止画から動画へと移行が進んでいる。

スマートフォン端末が中心であったユーザーの動画コンテンツの視聴が、コネクテッドテレビにも広がりつつあるなかで、動画広告においても新たな需要機会が生まれつつある。動画コンテンツの形式や媒体の多様化が進み、これに合わせて広告事業者による新しい広告商品の開発と提供が進んだ。これらのことから、広告主による動画コミュニケーションに対する投資は益々進み、2022年の動画広告市場は、前年を大きく上回る高い水準で成長を遂げた。

動画広告市場推計・予測 <デバイス別>　（2021年－2026年）

2022年の動画広告市場は、昨対比133.2％の5,601億円に到達。2023年には7,209億円、2026年には1兆2,451億円に達する見込み。

「TVer」などテレビ番組の再放送を動画配信サービスで視聴するユーザーが増加するなかで、2022年11月から12月にかけて、新しい未来のテレビ「ABEMA（アベマ）」による「FIFA ワールドカップ カタール 2022」全64試合無料生中継がおこなわれたことなどにより、動画配信サービスをコネクテッドテレビで視聴する生活様式が定着しつつある。

近年ショート動画が若年層ユーザーを中心に大きな支持を得ており、その視聴時間が増加しています。広告主企業によるショート動画を活用したユーザーとのコミュニケーションに対する関心の高まりを受けて、大手広告プラットフォームでは、これに対応する新しい広告フォーマットの開発・提供が進んでいる。

このように動画広告需要の多面的な広がりを受け、2022年の動画広告市場規模は、昨年対比133.2％となる5,601億円と高い成長を遂げた。スマートフォン向け動画広告需要は前年対比132.7％の4,621億円にのぼり、動画広告需要全体の83％を占める見込み。また、コネクテッドテレビ向け動画広告需要は昨年対比157.0％となる540億円と、急成長を遂げた。

動画広告市場推計・予測　<広告商品別>　（2021年－2026年）

2022年の動画広告市場では、昨年に引き続き、大手動画配信サービスにおけるインストリーム動画広告の需要が大きく増加し、市場全体の成長をけん引。また、ソーシャルメディアにおいては、引き続き広告主による動画フォーマットを活用した、コミュニケーション需要が増加しました。動画広告は、広告主が提供する製品・サービスの認知から購買までを促進する、幅広い役割を担っている。動画広告市場は今後もインターネット広告市場全体の水準を上回る高い成長率で推移することが予想され、2023年には7,209億円、2026年には1兆2,451億円に達すると予想される。

国内動画広告市場の課題・今後

動画広告の配信先デバイスや、広告媒体、広告フォーマットはますます多様化が進んでおり、広告主はそれぞれの場に適した広告表現によるコミュニケーションがますます求められるようになりつつある。ユーザーのプライバシー配慮を前提に、個人、場所、場面に応じた適切なコミュニケーションが実現することにより、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想される。

出典元：サイバーエージェントhttps://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=28533

※本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびデジタルインファクトが保有するデータ等を参考に実施しています。また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。また、デバイス別・コネクテッドテレビ向けの2021年需要推計数値は、AJA/SMN/デジタルインファクト調べによるものです。